転職サイトの中の人のここだけの話

転職サイト/転職エージェントの中の人のここだけの話 |年収1,000万円を狙えるおすすめ企業図鑑

某転職サイトと就活サイトの「中の人」です。日本の転職と就活の裏側や年収事情を「忖度なく」ストレートに語ることで、「このサイトだけ見ていれば、誰もが挑戦的なキャリアを描ける」ことを目指しています。

日本郵船は「30歳年収800万円、40歳年収1,100万円」 ~平均年収・年齢別推定年収・初任給・給与制度・ボーナス・福利厚生・おすすめの転職エージェント・転職サイトまとめ

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日本郵船で年収1,000万円に到達できる確率

到達できる確率(予測)

到達時期

85%

40歳~

(当サイト独自調査結果を基に作成)

転職サイト/就活サイトの中の人 (@tennakanohito)です。日本郵船で年収1,000万円を超える確率は85%程度です。早ければ40歳で年収1,000万円を超えるでしょう。日本郵船はかなり年功序列的な年収制度を敷いている可能性であるため、実は40歳くらいまではどの社員も給与額に大差はありません。ですから日本郵船は働き続けさえすれば年収1,000万円にほぼ確実に達成できる企業です。

以上のように、日本郵船は海運業界という知る人ぞ知る業界の企業ではありますが、年収1,000万円を獲得する上でとても良い選択肢と言えるでしょう。本日は日本郵船の年収事情について詳しく解説します。

 

 

【執筆者】
転職サイト/就活サイトの中の人

某転職サイトと就活サイトの事業部長です。元コンサルタント。人材業界10年目で自分も4回転職。転職市場はブラックボックスが多い事に問題意識を感じ、本サイトにて「忖度なく」知っている事を話します。twitterフォロワーは合計5,000名超。
twitter:就活サイトの中の人
twitter:転職サイトの中の人

日本郵船の平均年収・年収偏差値

 

平均年収

年収偏差値

日本郵船(全職種)

約935万円

80.3

日本郵船(30歳時点)

推定800万円

94.7

日本郵船(40歳時点)

推定1,000万円

84.8

(有価証券報告書、当サイト独自調査結果、年収偏差値チェッカーを基に作成)

2019年の有価証券報告書によると、日本郵船の年間平均給与は約935万円/平均年齢約40歳です。当サイト独自調査結果によると、30歳時点の平均年収は750~850万円程度、40歳時点における平均年収は1,050~1,150万円程度と推定します。日本郵船の給与体系は完全な年功序列を採用しており、基本的に40歳になるまで同期で給料にほとんど差はつきません。

なお日本郵船では、総合職・一般職の区別とは異なりますが「陸上職」と「海上職」で給与体系が大きく異なります。各種手当がつくことがあり、海上職の給与体系の方が優れています。より高収入を臨むのであれば海上職での応募を検討してみるのも良いでしょう。

参考:日本郵船の年収偏差値チェッカー算定結果

日本郵船の年収偏差値

日本郵船の役職・年齢別の推定年収

役職名(目安)

年齢(目安)

給与(推定)

役職なし

22歳〜

350万円~800万円

課長代理

32歳~

800万円~1,100万円

課長

40歳~

1,100万円~1,300万円

部長

45歳~

1,300万円~1,600万円

日本郵船の役職・年齢別推定年収

(当サイト独自調査結果により作成)

続けて日本郵船の年齢別の年収推移を見ていきましょう。日本郵船は新卒入社1年目は年収約350~450万円(残業代+業績連動ボーナスで変動)で始まり、入社5年目で600~700万円程度は支給されます。おおよその目安としては、その後30歳で年収800万円(残業代込み)、35歳で1,000万円(残業代込み)、40歳で1,150万円(残業代込み)の年収が得られます。部長にまで昇進できれば年収1,300万円は超えてきます。課長以上になるタイミングでようやく年収で個人差がついてくるようであり、部長になれる社員は一部のようです。なお、役員になれば確定申告が必要な2,000万円到達することも可能なようです。

日本郵船の給与制度

日本郵船の給与制度は基本的に年功序列的な体系になっています。長く勤める中で基本給がどんどん上がっていく制度です。給与テーブルが決まっており、勤続年数に応じて該当する給与テーブルのランクが上がります。原則として入社4年目・7年目・11年目のタイミングで昇給があります。管理職になるまでは年功序列の影響を強く受けるため、40歳になるまでは基本的に給与に差が生まれません。外資系の企業は若手でも結果次第でどんどんサラリーが上がっていきますが、日本郵船ではそういったことは難しい環境です。ただ日本郵船は昇給の幅が大きいので、勤続期間が長くなれば収入は高水準で安定します。良くも悪くも日本企業の特徴が色濃い会社だと言えるでしょう。

賞与は年4回に分けて支給されます。中でもメインは夏と冬の二回です。春と秋は、夏冬の半分程度の金額で落ち着くようです。年収に占めるボーナスの割合がとても大きいため、年収が会社の業績に影響されやすいという特徴があります。リーマンショック以前に起きた「海運バブル時代」は社員へのボーナス還元も羽振りが良かったようですが、昨今は「海運不況」とも呼ばれボーナスの金額が最盛期より抑えられているようです。しかしそれでも日本郵政はボーナスを含めると年収1,000万円をゆうにこす年収を現在もキープできています。

また、日本郵船は残業代は全額支給されるので、残業代が年収に与えるインパクトはかなり大きいです。残業が多い部署と残業が少ない部署で比較すると、年収が100万円以上変動するケースもあるようです。

日本郵船の評価制度

日本郵船の場合、部署の管理全員が集まり一人一人評価を決めていきます。一人の上司による独断と偏見で評価が行われることがないため、極めてフェアな方式だと言えるでしょう。一方で平均的な評価がつけられやすく、大半の方が3段階評価のうち真ん中の評価を受けているようです。また評価が高かったとしても給与にそこまで反映されるわけでなく、給与差がうまれにくい評価制度のようです。

 

日本郵船の主な福利厚生

日本郵船の福利厚生は充実した制度が多数あります。とても働きやすい企業だと言えるでしょう。

海外勤務手当

海外駐在になると、駐在地にもよりますが危険地手当が支給されるため、給与水準が格段にアップします。ただし近年はコンテナビジネスを切り離した影響があり、海外駐在のポジションが減ってしまいました。海外勤務手当による収入増を期待する方にとっては向かい風が吹いている状況です。

女性が働きやすい様々な諸制度

日本郵船は女性が働きやすい環境が様々な整備されています。例えば、社内に保育所があり、産休や育休などの制度整っている上、結婚相手が転勤した場合も休職してついていくことが可能です。さらには結婚相手の転勤に伴い希望すれば海外勤務も可能です。ライフステージの変化に合わせてとても柔軟な働き方を実現できます。

 

日本郵船の初任給

月収

年収

21.4万円

350~450万円

※上記は大卒入社の場合です。

日本郵船の初任給は214,800円(2020年4月実績)です。1~3年目は基本給が全く変動しません。その分4年目で一気にアップする形を採用しています。参考までに入社間もない社員のモデルケースを紹介すると、新卒2年目の方でボーナス込み・年収350万円~450万円です。また新卒4年目の方では年収450万円~600万円になります。4年目になると昇給の影響を受け、年収が100~200万円近くアップしたことが分かります。勤務を続ければ給与は確実に上がっていきますが、新卒時の給与水準は高いとは言えません。ただし日本郵船は残業代が全額支給されるため、残業時間が多かった場合、初年度から年収500万円に到達した社員もいるようです。

 

日本郵船に転職するには?おすすめの転職エージェント・転職サイトは?

 結論から言うと、下記の2つが有効でしょう。

  1. 規模が小さいエージェントは日本郵船は取引していないため、「リクルートエージェント 」「doda」「JACリクルートメント」など、日本最大手の転職エージェントを通じてエントリーする。
  2. ビズリーチに登録し、日本郵船からのスカウトを待つ(※スカウト経由だと書類選考免除になります。)

日本郵船は歴史のある日系最大手企業のうちの1つであることもあり、転職エージェントも大手のエージェントを好んで利用する傾向があります。そのため大手の転職エージェント以外に相談しても日本郵船の案件はあまり取り扱っていません。日本の三大転職エージェントはリクルートエージェント 」「doda」「JACリクルートメントの3社です。だからこの3社に相談しましょう。この3社であれば過去の面接で出題された筆記試験や面接の質問・面接の回数なども知っているので、HPから直接応募するより有利でしょう。

また急いでないようでしたら、ビズリーチ経由でスカウトされ書類選考免除になるチャンスを狙うのもよいでしょう。最近では日本郵船のような日系大手企業もビズリーチで積極的にスカウトをするようになりました。

こちらの記事でも私の転職経験談やトップ企業に転職する上でオススメの転職サイト・転職エージェントを紹介していますので、宜しければ御覧ください。

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他のトップ企業/有名企業の平均年収

「年収1,000万円/2,000万円狙える会社の条件」「日本のトップ企業/有名企業や各業界の平均年収」については過去にこちらの記事でまとめました。興味がある方はこちらの記事も参考にしてください。

◆総合商社

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◆戦略コンサルティングファーム

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◆総合コンサルティングファーム

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◆シンクタンクファーム

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◆デベロッパー

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◆広告代理店

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◆証券・銀行

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◆保険

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◆外資系

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◆インターネット・通信・情報・ゲーム

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◆ゼネコン・住宅

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◆医薬品

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◆インフラ・海運

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◆空港・旅行・交通・放送

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◆メーカー・その他

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業界別平均年収、年収1,000万円/2,000万円狙える会社の条件

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◆業種別・年代別のおすすめ転職サイト・転職エージェント

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