建設業界上場168社平均年収ランキング～1位はショーボンドホールディングス年収1363万円、2位は鹿島建設年収1138万円

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今回は建設業界の平均年収と年収ランキングをまとめました。

同じ建設業界でも事業内容や規模が多岐にわたり、年収に差が大きく生じます。今回はランキングと共にその傾向を簡単にまとめました。

データソースは上場している建設業界168社の有価証券報告書です（企業価値検索サービス Ullet（ユーレット）を使用）。有価証券報告書で公開されている各社の2019年度or2020年度の各社平均年収を基にしています。

建設業界の平均年収
建設業界の年収ランキング上位10社
建設業界の年収ランキング11位～30位
建設業界の年収ランキング31位～168位
建設業界で年収1000万円以上を狙うには

建設業界の平均年収

まずは建設業界の全体平均（※）です。下記のようになりました

分類（東証の業種区分に準ずる）	平均年収	平均年齢
建設業界全体	701万円	42,9歳
（参考）上場企業3,774社全体	614万円	38歳

【コメント】

建設業界全体では平均701万円と、上場企業全体の平均と比較して86万円も高い結果となりました。
平均年齢も上場企業全体平均より少し高いようです

建設業界の年収ランキング上位10社

続けて、年収ランキングTOP10です。

順位	社名	業種	平均年収
1位	ショーボンドホールディングス	建設業	1363万円
2位	鹿島建設	建設業	1138万円
3位	大林組	建設業	1051万円
4位	大成建設	建設業	1050万円
5位	清水建設	建設業	1009万円
6位	ＯＳＪＢホールディングス	建設業	997万円
7位	奥村組	建設業	985万円
8位	朝日工業社	建設業	980万円
9位	明豊ファシリティワークス	建設業	963万円
10位	日揮ホールディングス	建設業	956万円

【コメント】

トップ10の中で半数の企業は、全社年収1000万円以上を超えました。
トップ10の1位はショーボンドホールディングスで年収1300万円を超え、2位以下と200万円以上と大きく差がついています。トップ1位のショーボンドホールディングスは、建設業としては後発で、元は工事施工一般の事業から始まり、様々な建設関連の事業を展開している企業です。
年収1000万円を超える企業は、ショーボンドホールディングス以外は『スーパーゼネコン』と呼ばれ単独売上高が1兆円（2019年度）を超える歴史が古く規模が大きい企業で、超高層ビルなど高額な建設に携わっています。
トップ10の企業はいずれも平均年収900万円を超え、業界平均を200万円以上を上回る金額となっていました。

建設業界の年収ランキング11位～30位

続けて、年収ランキング11位～30位です。

順位	社名	業種	平均年収
11位	ダイダン	建設業	950万円
12位	東急建設	建設業	934万円
13位	長谷工コーポレーション	建設業	933万円
14位	大気社	建設業	926万円
15位	戸田建設	建設業	914万円
16位	大本組	建設業	909万円
17位	大和ハウス工業	建設業	907万円
18位	前田建設工業	建設業	906万円
19位	千代田化工建設	建設業	894万円
20位	大東建託	建設業	869万円
21位	淺沼組	建設業	864万円
22位	鉄建建設	建設業	860万円
23位	住友林業	建設業	858万円
24位	森組	建設業	858万円
25位	きんでん	建設業	856万円
26位	東鉄工業	建設業	853万円
27位	新日本空調	建設業	851万円
28位	安藤・間	建設業	848万円
29位	高砂熱学工業	建設業	847万円
30位	若築建設	建設業	842万円

【コメント】

トップ30は全て平均年収800万円以上でした。ここまでにランクインしている企業であれば年収1000万円は高確率で目指せるでしょう。
トップ30も年収900万円以上の企業は8社あり、スーパーゼネコンのようにビル建築まではいかないが、商業施設やマンションなど高額な建設に携わっています。
トップ30の年収800万以上の企業も、不動産や環境・省エネのソリューションなど、建築に留まらず幅広い事業展開をしています。
以上のようにトップ30は、スーパーゼネコンのような超高層ビル建設に次ぐ、商業施設やマンションをはじめとした日本の建設に欠かすことができない需要があり、高額な建築とその他のソリューションを幅広く展開している企業が上位を占めています。

建設業界の年収ランキング31位～168位

31位以下の結果はこのようになりました。

順位	社名	業種	平均年収
31位	福田組	建設業	841万円
32位	五洋建設	建設業	838万円
33位	西松建設	建設業	835万円
34位	三井住友建設	建設業	835万円
35位	名工建設	建設業	834万円
36位	東亜建設工業	建設業	834万円
37位	中外炉工業	建設業	832万円
38位	コムシスホールディングス	建設業	825万円
39位	錢高組	建設業	824万円
40位	日本国土開発	建設業	818万円
41位	積水ハウス	建設業	817万円
42位	ライト工業	建設業	815万円
43位	三機工業	建設業	808万円
44位	ピーエス三菱	建設業	801万円
45位	東洋建設	建設業	800万円
46位	ウエストホールディングス	建設業	796万円
47位	ＮＩＰＰＯ	建設業	795万円
48位	アジアゲートホールディングス	建設業	788万円
49位	日本道路	建設業	787万円
50位	熊谷組	建設業	782万円
51位	日本電技	建設業	779万円
52位	不動テトラ	建設業	779万円
53位	住友電設	建設業	778万円
54位	東亜道路工業	建設業	775万円
55位	飛島建設	建設業	774万円
56位	大豊建設	建設業	770万円
57位	前田道路	建設業	762万円
58位	協和エクシオ	建設業	755万円
59位	富士古河Ｅ＆Ｃ	建設業	750万円
60位	ビーアールホールディングス	建設業	746万円
61位	髙松コンストラクショングループ	建設業	746万円
62位	ナカボーテック	建設業	741万円
63位	テクノ菱和	建設業	741万円
64位	関電工	建設業	741万円
65位	インターライフホールディングス	建設業	738万円
66位	ヤマウラ	建設業	738万円
67位	新日本建設	建設業	733万円
68位	矢作建設工業	建設業	732万円
69位	日特建設	建設業	730万円
70位	三晃金属工業	建設業	728万円
71位	松井建設	建設業	726万円
72位	北野建設	建設業	723万円
73位	世紀東急工業	建設業	720万円
74位	ＴＡＴＥＲＵ	建設業	719万円
75位	東洋エンジニアリング	建設業	716万円
76位	イチケン	建設業	712万円
77位	第一建設工業	建設業	712万円
78位	日本電設工業	建設業	708万円
79位	三井金属エンジニアリング	建設業	704万円
80位	中電工	建設業	701万円
81位	川崎設備工業	建設業	700万円
82位	ユアテック	建設業	699万円
83位	大末建設	建設業	690万円
84位	日比谷総合設備	建設業	686万円
85位	トーエネック	建設業	683万円
86位	南海辰村建設	建設業	682万円
87位	弘電社	建設業	682万円
88位	ナカノフドー建設	建設業	679万円
89位	四電工	建設業	678万円
90位	九電工	建設業	676万円
91位	ミライト・ホールディングス	建設業	675万円
92位	オーテック	建設業	675万円
93位	東京エネシス	建設業	675万円
94位	太平電業	建設業	667万円
95位	日本リーテック	建設業	667万円
96位	ファーストコーポレーション	建設業	659万円
97位	大盛工業	建設業	659万円
98位	技研ホールディングス	建設業	658万円
99位	レイズネクスト	建設業	658万円
100位	高橋カーテンウォール工業	建設業	657万円
101位	ダイセキ環境ソリューション	建設業	654万円
102位	三井住建道路	建設業	653万円
103位	テノックス	建設業	650万円
104位	ソネック	建設業	645万円
105位	タマホーム	建設業	644万円
106位	巴コーポレーション	建設業	641万円
107位	植木組	建設業	640万円
108位	明星工業	建設業	632万円
109位	フィル・カンパニー	建設業	629万円
110位	ＩＴｂｏｏｋホールディングス	建設業	626万円
111位	東建コーポレーション	建設業	626万円
112位	日本基礎技術	建設業	626万円
113位	富士ピー・エス	建設業	623万円
114位	サンヨーホームズ	建設業	616万円
115位	大成温調	建設業	616万円
116位	協和日成	建設業	613万円
117位	守谷商会	建設業	612万円
118位	佐藤渡辺	建設業	609万円
119位	北弘電社	建設業	608万円
120位	北海電気工事	建設業	608万円
121位	田辺工業	建設業	604万円
122位	第一カッター興業	建設業	603万円
123位	徳倉建設	建設業	600万円
124位	ヤマト	建設業	596万円
125位	田中建設工業	建設業	591万円
126位	北陸電気工事	建設業	587万円
127位	暁飯島工業	建設業	587万円
128位	金下建設	建設業	584万円
129位	麻生フオームクリート	建設業	573万円
130位	佐田建設	建設業	570万円
131位	サンテック	建設業	569万円
132位	シード平和	建設業	567万円
133位	サンユー建設	建設業	567万円
134位	シンクレイヤ	建設業	562万円
135位	常磐開発	建設業	555万円
136位	ＥＴＳホールディングス	建設業	554万円
137位	太洋基礎工業	建設業	554万円
138位	美樹工業	建設業	548万円
139位	マサル	建設業	546万円
140位	ＫＨＣ	建設業	545万円
141位	神田通信機	建設業	544万円
142位	キャンディル	建設業	541万円
143位	ミサワホーム中国	建設業	537万円
144位	ヒノキヤグループ	建設業	533万円
145位	藤田エンジニアリング	建設業	529万円
146位	クレアホールディングス	建設業	519万円
147位	日本ハウスホールディングス	建設業	516万円
148位	ニットー	建設業	516万円
149位	細田工務店	建設業	515万円
150位	サイタホールディングス	建設業	512万円
151位	岐阜造園	建設業	509万円
152位	ベステラ	建設業	507万円
153位	土屋ホールディングス	建設業	507万円
154位	ＪＥＳＣＯホールディングス	建設業	500万円
155位	高田工業所	建設業	498万円
156位	ルーデン・ホールディングス	建設業	496万円
157位	省電舎ホールディングス	建設業	496万円
158位	コーアツ工業	建設業	496万円
159位	日本乾溜工業	建設業	478万円
160位	三東工業社	建設業	478万円
161位	安江工務店	建設業	467万円
162位	工藤建設	建設業	467万円
163位	Ｌｉｂ　Ｗｏｒｋ	建設業	463万円
164位	ＦＵＪＩジャパン	建設業	449万円
165位	日本アクア	建設業	437万円
166位	フィット	建設業	437万円
167位	エムビーエス	建設業	404万円
168位	スペースバリューホールディングス	建設業	370万円

【コメント】

トップ31位以下の企業では同じ上場企業でも、平均年収300万円台~800万円台と大きな開きが出ました。
トップ31位以下の企業でも上位の企業は、交通やエネルギーなどインフラ関連や、施設やビルなど大規模建設に携わる企業が占めています。
一方で最下位の企業になるほど、注文住宅、リフォーム事業などBtoC向けの建設業や低単価サービスを展開をしている企業が多い傾向がありました。
また上位の企業は、歴史がある企業が多く、事業規模も大きく日本全国や海外へ展開している企業が多い傾向がありました。
建設業界でも年収が下層の年収300万円台～500万円台の企業が45社で、これらの企業では年収1000万円を目指すことは中々難しいでしょう。

建設業界で年収1000万円以上を狙うには

建設業界で年収1000万円以上を狙うこと、企業選定をきちんとすれば十分可能であると言えます。なぜなら、平均年収1000万円を超える企業は5社、建設業界の約半数である81社は、平均年収700万円以上だからです。建設業界上場企業の平均と比較しても全体的に平均年収の高い業種と言えるでしょう。

具体的に言うと、同じ建設業界でもスーパーゼネコンと呼ばれる業界の大手企業は年収1000万円以上です。また年収700万円以上を超える企業は、ビルや交通、商業施設など高単価の建設に携わっている企業が多い傾向にあります。

一方で、リフォームや注文住宅などを扱う事業内容がBtoC向けの低単価であり、規模の小さいビジネス展開をしている企業は、年収300～400万円台の企業も少なくありません。このような企業では年収1000万円は厳しいと思われ、サービス内容とビジネス展開規模などがを見極めることが重要です。

ちなみに中の人は25歳年収300万円から4回の転職を重ねた結果、30代半ばで年収1,300万円を得ることができました。

自分で4回の転職をして分かったのですが、自分にとって有効な転職サービスは自分の年収・キャリアによって下記のように違います。

現在の年収	使うべき転職サービス
年収300万以下	〇：リクナビNEXT やdodaのような「通常の転職サイト」を使うべき。
年収300～600万	〇：リクルートエージェントやJACリクルートメントやマイナビエージェントのような「総合型転職エージェント」を使うべき。 ×：リクナビNEXTのような「通常の転職サイト」は段々合わなくなる。
年収600～800万	〇：エージェントはコンサルならコンコードやアクシスコンサルティング、金融ならコトラのような「業界特化型転職エージェント」を利用すべき。〇：この時期からビズリーチ・LinkedIn・リクルートダイレクトスカウト・Liigaのような「ハイクラス転職サイト」も併用すべき。 ×：リクルートエージェントのような「総合型転職エージェント」はもう卒業。
年収800～1,000万以上	〇：同じく「業界特化型転職エージェント」と「ハイクラス転職サイト」を併用すべきだが、年収600～800万の時以上に、ビズリーチ・LinkedIn・リクルートダイレクトスカウト・Liigaのような「ハイクラス転職サイト」をより積極的に利用すべき。